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メールニュース

メールニュース Vol. 127 2017年10月8日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 127
2017年10月8日
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日本応用心理学会企画委員会より,公開シンポジウムについてお知らせがございます。

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日本応用心理学会 公開シンポジウム
「暴力的な絆はなぜ生じるのか;DVの予防に向けて」
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日本応用心理学会では,帝塚山大学の後援により,下記の通り公開シンポジウムを開催いたします。
多くの皆様のご来場をお待ちしております。

■日時:11月18日(土) 14時00分 ~ 16時30分

■会場:帝塚山大学学園前キャンパス16号館(会場教室は当日ご案内します)

■予約不要,参加費無料

■概要
<企画>
 日本応用心理学会 企画委員会
 企画協力 相馬 敏彦(広島大学大学院社会科学研究科)

<企画趣旨>
 家族をはじめとする「絆」は愛着の源として人を幸せにする,はずです。しかしそれが人を縛りつけ暴力源になってしまうこともあります。どうしてでしょうか?この問いに答えるには,人間関係に関して豊富な知見をもつ社会心理学が役立ちます。愛し合う二人の間でなぜ暴力が生じ,エスカレートするのか?DVを未然に防ぐにはどうすればよいか?このシンポジウムでは,対人心理の視点からDVのエスカレート・プロセスを理解し,どのような予防が可能かについて考えます。
 3人の話題提供者の発言を受けて,ともに気鋭の社会心理学者であり,規範遵守や逸脱に詳しい村上史朗先生,反社会的行動や社会的逸脱に詳しい吉澤 寛之先生に指定討論をして頂き,議論を深めます。

<シンポジスト>

■話題提供者

・相馬 敏彦氏(広島大学大学院社会科学研究科)
 概要:親密な関係で暴力がエスカレートしやすいのはなぜか,二人の問題は二人でしか解決できないのかといった問題について,その解決の糸口を提供する知見を紹介する。その上で,DVの予防や解決に果たす社会心理学の可能性を提示する。

・伊藤 言氏(東京大学大学院人文社会系研究科)
 概要:「関係の永続を願う気持ち」や「運命の出会いを信じる気持ち」といった抽象的な考えや信念が,相互作用のインパクト評価に及ぼす影響について,経験サンプリング法を用いて検証した結果を報告する。

・山中 多民子氏(武蔵野大学大学院人間社会研究科)
 概要:「起きる前に防ぐ」という一次予防の視点から行われたDV予防プログラムの内容とその効果について報告する。現場のさまざまな制約の下で,DVに関する心理学の知見をどのように予防へと実装させることができるのかを考える。

■指定討論者
  村上 史朗氏(奈良大学社会学部)
  吉澤 寛之氏(岐阜大学大学院教育学研究科)
 

■司会
  谷口 淳一(帝塚山大学心理学部)
  相馬 敏彦(広島大学大学院社会科学研究科)

■アクセス
  住 所:〒631-8585奈良市学園南3-1-3
  最寄駅:近鉄奈良線「学園前」駅下車
  南出口より徒歩約1分。
    詳しくは下記大学ホームページをご覧下さい。
    http://www.tezukayama-u.ac.jp/access/

メールニュース Vol. 126 2017年9月17日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 126
2017年9月17日
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第84回大会の総会にて会員の皆様にご報告いたしましたように,日本応用心理学会から一般社団法人日本心理学諸学会連合(日心連)に対して上申書を提出いたしました(本年5月)。2017年8月30日の日付にて,その上申書に対する回答がありました。この回答書の内容は,すでに日心連のWebサイトにて公開されています。以下に回答書を一部抜粋して貼り付けておきますのでご覧ください。詳しくは,添付されているPDFをご参照ください。


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本学会会員の皆様には,
この声明文の趣旨,ならびに本学会「倫理綱領」を遵守されますよう,
お願い申し上げます。
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一般社団法人 日本心理学諸学会連合(日心連)ホームページ
https://jupa.jp/

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心理学に関連する知的財産の保護に関する声明

 2003年に施行された知的財産基本法は、知的財産の創造、保護及び活用に関して基本となる事項を定めております。心理学の学術ならびに実践活動も、これまで多くの知的財産を生み出してまいりました。一般社団法人日本心理学諸学会連合(日心連)と致しましても、知的所有権(著作権)ならびに知的財産権の保護に資する活動を行いたいと存じております。とりわけ、日心連の実施している心理学検定(商標登録済み)につきましては、違反が生じた場合には法的措置も含めて厳正に対応してまいります。
 また、心理学ではこれまで各種の標準化心理検査を開発してまいりましたが、その開発者のご努力を多とし、その保護についてもここに強く訴えます。心理検査の内容、実施手続、解釈法などを無断でインターネットなどに公開することは、営利目的の有無にかかわらず、現に慎むべきことです。また、授業や講演などで心理検査の説明を行う場合にも、保護に関する一定の配慮が必要であることも申し添えます。

2017年8月30日 

一般社団法人 日本心理学諸学会連合
理事長・子安 増生

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メールニュース Vol. 125 2017年9月4日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 125
2017年9月4日
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笹川科学研究助成の公募についてお知らせいたします。


2017.9.1 Vol No.114

2018年度笹川科学研究助成の公募について下記のとおりご案内します。

■申請期間
【学術研究部門】・【実践研究部門】
 ・ユーザ登録:2017年 9月 4日 開始
 ・申請期間:2017年 9月15日 から 2017年10月16日 23:59 まで

  ※実践研究部門の受付締切が早まり、学術研究部門と同じとなりました。

■主な募集対象者
【学術研究部門】
 ・大学院生(修士課程・博士課程)
 ・35歳以下の若手研究者
【実践研究部門】
 ・博物館、NPOなどに所属している者

■申請方法
 本年度から、Webでの申請となりました。
 詳細は本会Webサイトをご確認下さい。

・本会Webサイト
 http://www.jss.or.jp/ikusei/sasakawa/

■ご周知について
 下記のポスターを印刷し、ご周知頂けますと幸いです。
・募集告知ポスター
 http://www.jss.or.jp/ikusei/sasakawa/data/poster.pdf

◆本会Webサイトにリンクをしていただける際には,お知らせ願います。

 ≪お問い合わせ先≫
  公益財団法人日本科学協会 笹川科学研究助成係
   TEL:03-6229-5365  FAX 03-6229-5369 
   URL:http://www.jss.or.jp
   E-mail:josei(at)jss.or.jp
   ※[(at)をアットマークに換えてご連絡ください]

メールニュース Vol. 124 2017年8月19日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 124
2017年8月19日
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日本応用心理学会 会員各位

2016年度 日本応用心理学会「学会賞」

日本応用心理学会  
学会賞選考委員会

 日本応用心理学会では,2013年度度から「学会賞」を2部門(論文賞,奨励賞)に分け,学会賞の選考をおこなうことになりました。
 2017年度は,以下の2論文が受賞となりました。

◆◆◆ 「学会賞」(論文賞) ◆◆◆
[著 者] 大谷 亮
[論文名] 焦点化訓練が低学年児童の道路横断行動に及ぼす影響
[掲載誌] 『応用心理学研究』 第42巻 第2号,101-111,2016.
 
◆◆◆ 「学会賞」(奨励賞) ◆◆◆
[著 者] 成田 智恵子・来田 宣幸
[論文名] 伝統工芸士の職業継続要因とスキル修得に関する研究
[掲載誌] 『応用心理学研究』 第42巻 第2号,149-150,2016.

以上


メールニュース Vol. 123 2017年8月11日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 123
2017年8月11日
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 日本応用心理学会会則第5条・第6条および第7条にもとづき,次期の理事および監事の選挙が次の通りに行われますので,概要をお知らせいたします。

◆選挙人名簿の確定  2017年9月10日(日)
 
◆投票用紙の発送  2017年10月2日(月)
 
◆投票締切り  2017年10月23日(月)<当日消印有効
 
◆開票  2017年11月1日(水)<予定>
 

  • 選挙人名簿に掲載(選挙権,被選挙権)されるのは,2016年度までの年度会費を9月10日(日)までに納入している方,および2017年度の新入会員の方です。
  • 2016年度までの年度会費が未納の方は,9月10日(日)までに年度会費を振り込んでください。

メールニュース Vol. 122 2017年7月18日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 122
2017年7月18日
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日本応用心理学会会員各位

このたび,日本心理学諸学会連合事務局より公認心理師に関するお知おせがございます。

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公認心理師関連情報の HP 掲載について
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一般社団法人日本心理学諸学会連合
加盟学会事務局 御中

平素より大変お世話になっております。
日本心理学諸学会連合事務局でございます。

以下の公認心理師関連情報をホームページに掲載いたしました。
< https://jupa.jp/ >
 ・日心連社員総会 質疑応答の要点(公認心理師に関するQ&A)
 ・公認心理師科目 英語表記

ご高覧のほど、どうぞよろしくお願い申し上げます。

以上


メールニュース Vol. 121 2017年6月29日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 121
2017年6月29日
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一般社団法人日本心理学諸学会連合から,「公認心理師カリキュラム等説明会」のお知らせがありました。

大学関係者等を対象とした「公認心理師カリキュラム等説明会」の開催日時について,厚生労働省のHPに掲載されました。

http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000169114.html

どうぞよろしくお願い申し上げます。


「公認心理師カリキュラム等説明会の開催について」ページ抜粋

1.開催日時
平成29年7月31日(月)午前の部:10:00~12:00(受付開始9:00)
           午後の部:14:00~16:00(受付開始13:00)
(※)午前の部及び午後の部は同一の内容です。

2.開催場所
文部科学省3階講堂(東京都千代田区霞が関3-2-2)

4.定員
午前の部及び午後の部において各400名


メールニュース Vol. 120 2017年5月15日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 120
2017年5月15日
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日本応用心理学会第84回大会の参加・発表申込の受付が延長となりました。
第84回大会は,8月26日(土)~27日(日)に,立正大学 品川キャンパスで開催されます。
多数の皆様にご参加・ご発表いただければ幸いです。

延長後の参加・発表申込の締切スケジュールは以下の通りです。

参加・発表申込み延長後締切 5月15日(月)24時
また,原稿投稿期限,費用前納期限は以下になります。
論文集原稿投稿締切     6月6日(火)24時
大会参加費・発表費等前納期限 6月8日(木)

詳細につきましては,以下の大会ホームページをご覧ください。

日本応用心理学会第84回大会ホームページ
http://conference.wdc-jp.com/jaap/84/index.html

大会 委員長:古屋 健 
大会副委員長:川名 好裕
大会事務局長:八木 善彦

大会についてのお問い合わせと連絡先
〒162-0801 東京都新宿区山吹町358-5 アカデミーセンター
日本応用心理学会大会受付事務局
FAX:03-3368-2827
E-mail:jaap-desk[@]@bunken.co.jp
※[(at)をアットマークに換えてご連絡ください]

メールニュース Vol. 119 2017年5月2日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 119
2017年5月2日
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 一般社団法人日本心理学諸学会連合から,公認心理師カリキュラム検討会あてに,「公認心理師制度に向けての要望」が提出されました。要望書の内容は,公認心理師法における「その他その者に準ずるもの」についてであります。
 詳しい内容につきましては,メールニュース添付のPDFをご覧ください。

メールニュース Vol. 118 2017年4月23日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 118
2017年4月23日
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 先日の常任理事会で,2016年度若手会員研究奨励賞が受賞が決定いたしました。
おめでとうございます。受賞者を五十音順で紹介します。

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 2016年度 「若手会員研究奨励賞」について
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日本応用心理学会     
学会活性・研究支援委員会

[氏名]  萩原 広道
[所属]  京都大学大学院 人間・環境学研究科 共生人間学専攻 修士課程
[研究課題名]
  幼児期の言語獲得初期における胚性名詞の研究:名詞と動詞の未分化性と分化過程
[研究計画書より]
 従来の言語発達研究は,子どもの理解語・表出語を品詞ごとに分析することが中心だった。言語発達に遅れのある子どもへの支援もこの影響を受けている(名詞獲得を促すための絵カードの使用など)。これに対し,本研究は,子どもの内面にある語の意味内容を品詞という枠組みを超えて検証する。「胚性名詞」の存在が立証されれば,子どもたちは,初期の音声言語によって,モノそれ自体だけでなく,モノに関連する活動や状況など,モノを取り巻くさまざまな価値の世界を見出し,理解・表現していることが明らかとなる。言語の形成に障害がある子どもたちに対しても,療育実践の現場で,モノと発語を1対1で組み合わせて訓練するような方法ではなく,胚性名詞の観点から,言語獲得のための新たな保育・療育の方法を提起することができる。

[氏名]  宮川 裕基
[所属]  帝塚山大学大学院 心理科学研究科 博士後期課程
[研究課題名]
  就職活動における不採用に対処する心理的資源の検討  セルフコンパッションに着目して
[研究計画書より]
 不採用は就職活動生にとって心理的負担が大きい。不採用に対する成長志向的対処の重要性を指摘する知見はあるものの,どうすればそのような対処を行使できるのかという研究視点は僅少であった。本研究では,就職活動を重視している場合,SC(セルフコンパッション)が高い人ほど,不採用に成長志向的対処を行いやすいため,満足できる別の企業から内定を得やすいというモデルを提起する。就職活動におけるSCの有用性を示すことで,これまでの就職活動研究の発展に寄与する。また,SCは介入により高まることが示されている。本研究の知見は就職支援の指針となり,SCを高める介入法の就職支援への応用可能性を示唆するという点で意義深いものとなる。

[敬称略,所属は申請当時]

以上