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メールニュース

メールニュース Vol. 57 2015年3月16日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 57
2015年03月16日
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日本応用心理学会会員各位

 会員の皆様に選挙管理委員会より,2014年10月から実施してきました役員選挙結果をお知らせいたします。

1.理事・監事選挙結果(五十音順,敬称略)

 2014年11月1日 日本体育大学会議室にて開票しました。

(当選理事)
 伊坂 裕子  市川 優一郎  いとう たけひこ  井上 孝代  浮谷 秀一
 臼井 伸之介  尾入 正哲  上瀬 由美子  軽部 幸浩  川名 好裕
 北川 公路  木村 友昭  楠本 恭久  沢宮 容子  大坊 郁夫
 田中 真介  谷口 淳一  谷口 泰富  外島 裕  内藤 哲雄
 深澤 伸幸  藤田 主一  古屋 健  松田 浩平  向井 希宏
 森下 高治  森脇 保彦  八木 善彦  蓮花 一己
(推薦理事)
 阿南 あゆみ  内山 伊知郎  角山 剛  桐生 正幸  松浦 常夫
 山本 勝則
(当選監事)
 加藤 博己  田之内 厚三

2.常任理事選挙(五十音順,敬称略)

 2015年2月14日 日本体育大学会議室にて開票しました。

(当選常任理事)
 伊坂 裕子  角山 剛  田中 真介  谷口 泰富  外島 裕
 深澤 伸幸  藤田 主一  古屋 健  蓮花 一己

3.理事長・副理事長選挙(敬称略)

 2015年3月15日 日本体育大学会議室にて開票しました。

(当選理事長)
 藤田 主一
(副理事長)
 谷口 泰富

 以上のように決定しました。
 任期は,2015年4月1日より2018年3月31日までです。

メールニュース Vol. 56 2015年3月6日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 56
2015年3月6日
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日本応用心理学会 会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
東北学院大学の小林先生から専任教員の公募のお知らせがございました。


東北学院大学 教員公募のお知らせ
 東北学院大学教養学部では,社会心理学分野の専任教員(准教授または講師1名,任期なし)を公募しています。適任と思われる方がおられましたら,ご案内くださいますようお願い申し上げます。着任時期は2016年4月1日,応募〆切は2015年6月1日(月)必着です。多くの方々のご応募をお待ちしております。応募資格や提出書類など応募要領の詳細につきましては,下記のURLをご参照ください。

【教員採用情報】東北学院大学人間科学科:社会心理学

JREC-IN:求人公募情報検索

〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓【以下は公募内容の抜粋】〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓

[1]公募人数
1名(講師または准教授)
[2]所属
教養学部人間科学科
[3]公募分野
社会心理学
[4]担当科目
「社会心理学」「人間科学基礎演習A・B」「心理学研究法A・B」「心理学実験実習A・B」「人間科学演習A・B」「総合研究(卒業課題)A・B」等の学 科専門科目,「心理学」等の教養教育科目なお,将来的には,大学院人間情報学研究科における講義科目・演習科目を担当できること
[5]応募資格
以下の条件をすべて満たしていること
(1) 着任時に博士の学位を有していること,あるいはそれと同等以上の研究業績を有すること
(2) 心身ともに健康で,学科の理念・教育目標に基づき,教育や研究,学内の諸業務を積極的に行えること
[6]着任時期
2016年4月1日
[7]待遇
採用時における本学規定による
[8]選考方法
書類審査および面接による。審査結果は8月下旬までに文書にて通知する
[9]提出書類
作成書類はA4サイズで統一すること
(1) 履歴書 1部
(2) 研究業績一覧表 1部(競争的研究資金獲得状況を含む)
(3) 主要な著書・論文(応募者が審査を受けるのに適当と思われるもの3点。それぞれに800字程度の要旨を付けること)
(4) 応募理由書 1枚の用紙に下記の項目を記載のこと(書式自由)
1) 応募者氏名
2) 連絡のつきやすい電話番号およびメールアドレス
3) 応募者の研究・人物に関する所見を求め得る方2名の氏名・所属・応募者との関係・連絡先
4) 応募理由および研究・教育についての抱負(800字程度)
[10]書類提出期限
2015年6月1日(月)必着
[11]書類提出先
〒981-3193 仙台市泉区天神沢2-1-1東北学院大学泉キャンパス庶務係 気付東北学院大学教養学部長 宛(注)宛先欄に「教養学部教員(人間科学科心理学)応募書類在中」と朱書きの上,書留郵便にて送付のこと。なお,提出書類は原則として返却いたしません
[12]問い合わせ先
東北学院大学教養学部人間科学科(心理学研究室)(担当 教授 小林 裕)
TEL: 022-375-1183
FAX: 022-375-1709
E-mail: utan(at)mail.tohoku-gakuin.ac.jp
※ (at) は @ に置き換えてください

メールニュース Vol. 55 2015年1月29日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 55
2015年1月29日
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日本応用心理学会 会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 日本マイクロカウンセリング学会(会長は本学会名誉会員の福原眞知子先生)より,第7回学術研修集会,および研修会のご案内がございます。

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【日本マイクロカウンセリング学会 第7回学術研究集会のご案内】
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◆テーマ 多様化する問題,その解決へのstrategyを求めて
  多重文化の視点から
◆日時 平成27年3月8日(日)
◆場所 アルカディア市ヶ谷(私学会館)
〒102-0073 東京都千代田区九段北4-2-25
◆プログラム
受付 9:30~
(午前)
研究発表 10:00~12:00
昼食休憩 12:00~13:00
(午後)
基調講演 13:00~15:00
講師 Prieto,J.M.(Complutense University of Madrid)
スペインの心理学者,日本の禅の研究者
シンポジウム 15:10~17:40
[テーマ]
多様化する問題,その解決へのstrategyを求めて
     多重文化の視点から
懇親会 18:00~19:00

詳細は,
下記の日本マイクロカウンセリング学会ホームページをご覧ください。

 
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【日本マイクロカウンセリング学会 平成27年度 第2回研修会のご案内】
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◆日時 平成27年3月7日(土)
受付 9:30~
研修会オリエンテーション 10:00~10:30
(午前)基礎トレーニング 10:40~12:10
昼休み 12:10~13:10
(午後)基礎トレーニング 13:10~16:40
◆場所 アルカディア市ヶ谷(私学会館)
〒102-0073 東京都千代田区九段北4-2-25

詳細,及びお問い合わせは下記の本学会ホームページをご覧ください。
http://www.microcounseling.com/

[註]日本マイクロカウンセリング学会は,公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会より関連学会として承認されました(平成25年3月25日付通知,承認番号24311号,平成25年4月1日以降に適用)。本学会におけるポイント評価は,臨床心理士教育・研修規定別項第2条(3)に基づき,ポイントが取得できます。

メールニュース Vol. 54 2014年12月26日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 54
2014年12月26日
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日本応用心理学会 会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 日本応用心理学会国際交流委員会より,第28回(2014年7月)国際応用心理学会パリ大会参加者の皆様にお知らせがございます。

英文投稿論文募集のお知らせ

第28回(2014年7月)国際応用心理学会パリ大会参加者の皆様

国際交流委員会委員長
蓮花 一己

 皆様には,ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。
 さて,この度,日本応用心理学会国際交流委員会では,第28回国際応用心理学会パリ大会ICAP2014)における本学会会員による研究発表を対象に,機関誌『応用心理学研究』の英文特集号の編集をすることになりました。
 つきましては,第28回国際応用心理学会大会一般参加者の英文論文を下記の要領で募集いたしますので,ふるってご投稿ください。

論文募集・執筆要領

(1) 投稿資格は,本学会の会員であり,かつ第28回国際応用心理学会で研究発表した方です。また当該投稿論文の連名者は,第28回国際応用心理学会大会での連名発表者に限るとともに,本学会会員であることを要します。なお,本学会会員であっても会費未納者の場合には投稿は受理されません。
本学会未加入の会員につきましては,平成27年(2015年)3月1日(消印有効)までに入会申請をしてください。常任理事会で入会が認められた場合には,上記,投稿資格ならびに連名発表者の資格を有する者とします。入会には本学会正会員1名の推薦が必要で,申込書は学会HPからダウンロードできます。入会申込書の送付先は本学会事務局で,英文投稿論文と宛先が異なります。別途に送付してください。

(2) 投稿論文は,未公刊のもので,電子媒体(word,一太郎)による執筆・投稿を原則とします。
(3) 投稿を希望する方は,日本応用心理学会のホームページ上の電子投稿システムを用いて投稿してください。電子投稿システムにて,ご投稿いただく際,「* 投稿先雑誌名」において,
・応用心理学研究
・国際応心英文特集号
以上の2択がございますので,「国際応心英文特集号」を選んでいただければ,特集号の投稿として,受付が可能になっております。「機関誌投稿規程」以外に,「電子投稿システム・マニュアル(投稿者用)」及び「電子投稿についての補足」に従ってください。投稿用のテンプレートもありますのでそれをご利用ください。
(4) 論文は英文で,原著資料に限り受け付けます。枚数は5~8ページ以内とします。短報については,以前の英文査読において著しい困難が認められたため,投稿を認めないこととしました。
(5) 原稿の執筆形式・要領は『応用心理学研究』の投稿規定に従ってください。なお,英文要約は,100~175語とし,論文の概要を示す和文要約(目的,方法,結果,考察に分,800~1000字程度)を付してください。
(6) 論文投稿前に,英文について,必ずネイティヴ・チェックを受けてください。この場合,専門業者である必要はありません。
(7) 投稿論文は,英文特集号編集委員会(国際交流委員会)の依頼した査読者(複数)による審査があります。採択にならない場合や修正を求められる場合がありますので,あらかじめご承知ください。
(8) 採択可となった論文については,原則として,英文特集号編集委員会で専門業者によるネイティヴ・チェックを依頼します。このチェックに関する費用は,執筆者に負担していただきます。
(9) 投稿論文の締め切りは平成27年(2015年)6月30日(消印有効)とします。

質問等は下記の問い合わせ先にメールにてお願い申し上げます。

問い合わせ先: 国際交流委員会委員長 蓮花一己(renge(at)tezukayama-u.ac.jp)
※(at)をアットマークに換えてご連絡ください

メールニュース Vol. 53 2014年12月6日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 53
2014年12月6日
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日本応用心理学会会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 日本心理学諸学会連合(上野一彦理事長)より,「公認心理師」についてのメッセージが届きました。
本学会会員の皆様に広くご案内いたします。詳細はこちら(添付の文書)をご覧ください。または,日心連のホームページにお進みください。

日心連ホームページの URL はこちら(http://jupa.jp/ )です。


添付文書の抜粋
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『公認心理師法案』再提出のお願い

 『公認心理師法案』につきましては、これまで長年にわたる心理職者並びに医療団体の意見集約、関係各職種の皆さま、当事者の皆さまのご理解の中、関係国会議員の先生方のなみなみならぬご尽力のもとに、平成26年6月16日に国会提出に至りました。この経緯を重く受け止め、私どもとしましては、来年1月からの通常国会に6 月に提出されました『公認心理師法案』が再提出されますことを強く要望いたします。
 別紙で「三団体要望書」提出団体〔臨床心理職国家資格推進連絡協議会(25団体)、医療心理師国家資格制度推進協議会(25団体)、日本心理学諸学会連合(50団体)〕の資料を添付いたします。

メールニュース Vol. 52 2014年11月19日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 52
2014年11月19日
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日本応用心理学会会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 過日,日本心理学諸学会連合(上野一彦理事長)より,国家資格「公認心理師」法案の見通しにつきまして,添付の資料が届きました。ご高覧くださいますよう,お願い申し上げます。

日 本 応 用 心 理 学 会
理事長  藤田 主一


平成26年11月17日

日本心理学諸学会連合加盟学会 各位
 

臨床心理職国家資格推進連絡協議会会長 鶴  光代
医療心理師国家資格制度推進協議会会長 織田 正美
日本心理学諸学会連合理事長      上野 一彦

 

公認心理師法案関連について

 公認心理師法案の扱いにつきましては皆様の注目されておられるところと思いますが,国会解散の動きが出てきた状況ですので,現状での情報として以下をご連絡申し上げます。
 なお,国会解散も確定ではありませんので,あくまで現状に関する観点のみのご連絡となります。どうぞよろしくご高配ください。

  1. 11月17日現在,法案はまだ「廃案」にはなっておらず,「廃案になる可能性がきわめて高い」という状況にある。
  2. ここ数日の動向をまとめると,(11月14日に予定されていた)文部科学委員会で審議される直前(11月13日)に国会解散が行われるであろうという状況が生じたために,限定された重要法案以外は審議入りできなくなり,このまま解散が実現すれば廃案が確定する。
  3. 11月12日の時点では,衆議院文部科学委員会理事の民主党議員が1時間の確認質疑を行い,それを議事録に残し,原案のまま通すということで,各党の了解が得られていたことから,審議入りすれば衆議院は通る状況にあった。つまり今回は解散がなければ法案は衆議院を通るはずであったが,解散という<不可抗力>の事態が生じたために通らない可能性が出てきた。
  4. 廃案ということの意味は,法案の内容が全て無になり,再度提出するためには新たな法案を作らねばならないと言う意味ではなく,本法案の再提出が可能である。過去にそのような経緯をたどって成立した法案は複数ある。

以上

メールニュース Vol. 51 2014年11月3日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 51
2014年11月3日
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日本応用心理学会会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 企画委員会より,平成26年度公開シンポジウムのお知らせがございました。
みなさま,奮ってご参加ください。


日本応用心理学会 平成26年度公開シンポジウム
テーマ:社会貢献の心理学 ~ 司法と地域連携について ~

 本シンポジウムは,犯罪者の更生をめぐる問題を取りあげています。
 特に,映画監督の坂上 香氏がアメリカのライファーズ(Lifers: 終身刑受刑者)を取材して制作したドキュメンタリー映画「ライファーズ 終身刑を超えて(2004年)」は,日本の司法関係者にも大きな衝撃を与えました。
 また2007年には,これまでない新しい形の官民協働刑務所(社会復帰促進センター)の運営がスタートし,矯正における「地域との共生・共創」が注目されています。
 本シンポジウムでは,犯罪や暴力の連鎖をどのようにしたら止められるかを課題としており,心理学者,法務省職員,保護司,映画監督などから話題提供していただき,各々の果たす役割や貢献,今後の展開可能性につい検討します。

日本応用心理学会企画委員会
委員長  藤森 立男

日時:2014年12月14日() 13:30~16:00
場所:立正大学品川キャンパス(東京都品川区大崎4-2-16) 11号館1152室
後援:「東京都品川区」「立正大学心理学部」
    ※会場へは「山手通り口」をご利用ください。

  入場・参加費無料(事前申し込み不要)

【シンポジウムの概要】
 1999年の司法制度改革開始以降,一般の人々も司法に関心を抱く機会が増えた。しかしながら,向けられる関心の領域は限定されており,裁判後の過程についての理解は十分に進んでいない。特に刑務所については,知識不足による偏ったイメージの先行が,施設に対する偏見や出所者を社会的に排斥しようとする傾向を生み出している。心理学の研究領域においても,裁判に至る過程までについて比較的多くの研究が蓄積されている一方,刑事施設で何が行なわれているのか,あるいは出所した人が社会にどう復帰していくべきかについては十分な関心が払われていないのが現状である。
 より安心・安全な社会の実現には,矯正のシステムが「可視化」され,知識不足に基づく偏見の低減が,社会全体として進むことが重要である。しばしば指摘される再犯の問題についても,その対応には,出所者を包摂するための社会システムの構築,司法と地域との連携の活発化が不可欠である。
 本シンポジウムでは,司法と地域連携にかかわる様々な取り組みについて,現場で活動する方々からお話をうかがいながら,現在どのようなことが日本社会で問題になっているのかを意識化し理解を深めていく。刑務所では何が行なわれているのか,そこから出所した人はどうなっているのか,何が問題なのか,心理学者にできることは何か,について皆さんとともに考えていきたい。

【企画】 日本応用心理学会企画委員会
     上瀬由美子(立正大学心理学部教授)

【司会】 上瀬由美子(立正大学心理学部教授)

【話題提供者】
(1)上瀬由美子(立正大学心理学部教授)
    司法と地域連携の重要性について ~ 住民意識調査の結果から ~
(2)手塚文哉(前 島根あさひ社会復帰促進センター長 現 東京矯正管区)
    今後の刑事施設の在り方について
(3)松尾和英(品川区保護司)
    品川区における保護司活動からみた地域連携の実際
(4)坂上 香(映画監督「ライファーズ 終身刑を超えて」)
    映画製作過程で考えた矯正施設のあり方について

【指定討論者】 藤森 立男(立正大学心理学部教授)

以 上

メールニュース Vol. 50 2014年10月14日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 50
2014年10月14日
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日本応用心理学会会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 選挙管理委員会より大切なお知らせがございます。


 本年は,次期理事・監事を選出する大事な年に当たります。すでに会員の皆様に,10月1日付で投票用紙が郵送されています。まだ投票がお済でない会員の方は,期日までに投票くださいますよう,お願い申し上げます。

日本応用心理学会選挙管理委員会
委員長 宇部 弘子

投票締切り  2014年10月20日(月)
  ※当日消印有効

開票  2014年11月1日(土)
  ※日本体育大学会議室で開票します

以 上

メールニュース Vol. 49 2014年9月22日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 49
2014年9月22日
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日本応用心理学会会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 本学会理事の角山 剛 先生から,下記の情報提供がございました。
会員の皆様にお知らせいたします。


東京未来大学モチベーション研究所は,下記の通り,第4回フォーラムを開催いたします。
多くの方のご参加をお待ちしております。

  日時:10月18日(土)15時~17時
  場所:東京未来大学みらいホール
  講師:速水 敏彦 先生(中部大学人文学部心理学科教授)
  演題:動機づけの正体  主に感情の役割に注目して


◆講演概要
 「動機づけ」や「モチベーション」の本当の姿は一体何なのでしょうか。
 認知が重視される昨今の動機づけ理論に抗って,感情の役割に着目して学習意欲,他者軽視,家事など,様々な動機づけのメカニズムやその社会的意義について,皆さんとともに考えてみたいと思います。
 
◆参加費
 無料

◆申込方法
 公開講座となりますが,事前にお申込の程お願い致します。
 フォーラムへの参加をご希望の方は,お手数をおかけしますが,件名を「第4回フォーラム参加希望」として以下アドレスまでお申し込みください。
 その際,ご所属,お名前,連絡先,参加人数をお知らせください。
 連絡先:imsar[at]tokyomirai.ac.jp(モチベーション研究所フォーラム担当宛)
    ※[at]を@(アットマーク)に置き換えてください。
 予約〆切:10月16日(木)

◆主 催
 東京未来大学 モチベーション研究所
 

◆問合先
 東京未来大学 モチベーション研究所フォーラム担当
  (TEL) 03-5813-2525(平日AM9:00~PM6:00)

◆アクセス
 住 所:〒120-0023 東京都足立区千住曙町34-12
 最寄駅:東武スカイツリーライン(東武伊勢崎線)「堀切」駅より徒歩2分,
     または京成本線「京成関屋」駅より徒歩8分。
     詳しくは,下記大学ホームページをご覧ください。
      東京未来大学 アクセス方法

メールニュース Vol. 48 2014年9月21日

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日本応用心理学会 メールニュース Vol. 48
2014年9月21日
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日本応用心理学会会員各位

 日本応用心理学会会員の皆様におかれましては,ますますご活躍のことと拝察申し上げます。

さて,
 本年8月30日(土)に開催された日本応用心理学会第81回大会総会において,
了承されました「年会費の見直し」についてお知らせいたします。


日本応用心理学会
会員各位

理事長  藤田 主一
副理事長 谷口 泰富

日本応用心理学会「年会費」の見直しについて(報告)

 日本応用心理学会会員の皆様には,ご健勝にてご活躍のことと存じます。
 さて,日本応用心理学会第81回大会(中京大学)の理事会,総会におきまして,本学会年会費の見直しが慎重に議論され,審議の結果,下記のように決定いたしました。
本学会会員の皆様にはご理解賜り,日本応用心理学会の益々の発展と学会運営にご協力くださいますよう,慎んでお願い申し上げます。

【年会費見直しの概要】
 2015年度より,本学会「年会費」を下記のように見直しいたします。

  • 「正会員」を「一般会員」と「院生会員」に区分する。
  • 一般会員の年会費は,現在の6,000円から8,000円とする。
  • 院生会員(所属が大学院)の年会費は,6,000円のまま据え置きとする。
  • 学生会員(学部4年生)の年会費は,3,000円のまま据え置きとする。
  • 賛助会員の年会費は,10,000円のまま据え置きとする。
  • 院生会員が大学院(修士課程,博士前期課程,博士後期課程)を修了したものの,常勤職に就けない旨を本人が申し出た場合,大学院修了後,または退学後2年間に限り年会費を6,000円のまま据え置きとする。

【年会費見直しの趣旨】
 森下高治前理事長のときの常任理事会において,理事長諮問機関「応心の更なる発展を考える会」を立ち上げました。多種の改革案のなかに「年会費の見直し(値上げ)」に関わる項目がありました。常任理事会で議論を重ねた結果,応心財政が保たれている間は更に経費削減に努力(常任理事数の削減,会員名簿の廃止など)するとともに,その経過を確認している間,年会費の値上げを留保することにしました。
 新理事会体制になり2年が経過しましたが,本学会は新規の会員サービスを加えながら,より充実した活動を展開しております。

  1. 機関誌『応用心理学研究』の年3号化
  2. 機関誌電子投稿システムの導入
  3. 4年に1度の英文特集号の発行
  4. 広報誌『応用心理学のクロスロード』の発行
  5. 本学会企画『現代社会と応用心理学』(全7巻)の刊行
  6. 「応用心理士」の認定
  7. 学会賞(論文賞,奨励賞),優秀大会発表賞の選考と表彰
  8. 若手研究者支援研究補助費の支給
  9. 海外研究発表に伴う旅費の補助
  10. ホームページのリニューアル
  11. メールニュースの新設
  12. マイページ(会員専用ページ)の開設
  13. 公開シンポジウムの企画
  14. 研修会の企画
  15. その他

 上記の学会活動をスムーズに進めていくにあたり,会員各位からの年会費収入がその主な財源になります。本年度より業務委託費(国際文献社)の増額,さらに消費税率の増額などに加え種々の支出が重なり,従前の年会費収入のみでは安定した学会運営が厳しい現状にあります。
 すでに支出が収入を上回る状態となり,また年会費がここ20年間据え置かれ(1994年度より6,000円)ており,今後会員サービスの質的向上や展開が難>しい状況にあります。このため苦渋の決断としまして,会員数において本学会と同規模の他学会の年会費を参考にしながら,冒頭の【年会費見直しの概要】に示すとおりの最小の値上げを会員各位にお願い申し上げました次第です。
 2015年度からの「年会費の見直し」では,一般会員のみ,年間2,000円の増額になります。したがいまして,収入の増額分は,一般会員:約1,000名×納入率80%×2,000円=約160万円になります。この金額を今後の会員サービスの質的向上のために使用させていただきたいと存じます。
 何とぞよろしくお願い申し上げます。

【参考資料:本学会の会員数】 (2014年8月13日現在)
  ・正会員(一般会員) 1,014名
  ・正会員(院生会員) 237名
  ・学生会員 7名
  ・名誉会員 35名
  ・終身会員 39名
  ・賛助会員 2名
  ・合計 1,334名
(正会員合計:1,251名)
以上